総平均法とは？
そうへいきんほう
総平均法とは、一定期間（通常は1ヶ月または1会計期間）に取得したすべての棚卸資産の取得原価を合計し、総数量で割った平均単価で払い出しを計算する棚卸資産の評価方法です。
総平均法とは、棚卸資産の払い出し単価を計算する方法の一つで、期首在庫と期中に仕入れたすべての数量・金額を合算して平均単価を求め、その単価で売上原価と期末在庫を計算します。一定期間終了後にまとめて平均を算出する点が特徴です。
たとえば、期首に100円×10個（計1,000円）あり、期中に120円×20個（計2,400円）を仕入れた場合、総平均単価は（1,000円＋2,400円）÷（10個＋20個）＝113.3円となります。この期に15個を払い出した場合の売上原価は113.3円×15個＝1,699.5円（端数処理あり）となります。
総平均法の主な特徴は以下のとおりです。
- 計算の簡便性: 期末にまとめて平均を計算するため、処理が比較的シンプルです。
- 価格変動の平滑化: 期中の仕入れ価格の変動が平均化されるため、売上原価が安定します。
- 期中の単価確認が遅い: 期末まで単価が確定しないため、期中のリアルタイムな在庫管理には向きません。
先入先出法や移動平均法と並ぶ日本の認められた棚卸資産評価方法の一つであり、企業は自社の業態や管理体制に応じていずれかを選択し、継続して適用します。
使い方・例文
製造業や卸売業では、仕入れ価格が頻繁に変動するなかでも総平均法を使うことで、期間全体の平均コストを売上原価に反映させ、安定した損益計算が可能になります。
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