操作変数法とは？
そうさへんすうほう
因果関係の推定において、説明変数と誤差項の相関（内生性問題）を解決するため、第三の変数（操作変数）を用いて偏りのない推定を行う計量経済学の手法です。
操作変数法（Instrumental Variables法、IV法）は、観察データから因果効果を推定する際に生じる内生性（endogeneity）の問題を克服するための統計・計量経済学的手法です。
たとえば「教育年数が賃金に与える影響」を推定しようとすると、能力の高い人はより長く教育を受けかつ賃金も高いという交絡（omitted variable bias）が生じ、単純回帰では教育の純粋な効果が過大推定されます。このとき、操作変数（Z）として「居住地域の大学へのアクセスのしやすさ」などを用います。
有効な操作変数が満たすべき条件は次の2点です。
- 関連性（relevance）: 操作変数が説明変数（教育年数）と有意に相関する
- 除外制約（exclusion restriction）: 操作変数が被説明変数（賃金）に、説明変数を経由した経路以外では影響しない
推定の手順は、まず操作変数で説明変数の予測値を求め（第1段階）、その予測値を使って被説明変数を回帰する（第2段階）という二段階最小二乗法（2SLS）が標準的です。自然実験・ランダム化比較試験の非遵守対処・医療経済学など、因果推論が難しい場面で広く活用されます。
使い方・例文
経済学の研究で「徴兵くじ（ドラフト）に当選したかどうか」を操作変数として兵役が生涯賃金に与える因果効果を推定する、といった分析場面で典型的に登場します。
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