フィリップス曲線とは？

フィリップス曲線（Phillips Curve）は、ニュージーランド出身の経済学者A・W・フィリップスが1958年に発表した研究に基づく概念です。フィリップスはイギリスの1861〜1957年のデータを分析し、失業率が低いときには賃金上昇率が高く、失業率が高いときには賃金上昇率が低いという統計的な負の相関関係を発見しました。この関係をグラフ化したものがフィリップス曲線です。

後に経済学者たちはこの概念を発展させ、賃金上昇率のかわりにインフレ率（物価上昇率）を縦軸に取る形で応用しました。この枠組みでは「失業率を下げようとすると物価が上がり、インフレを抑えようとすると失業率が上がる」というトレードオフが存在することになり、マクロ経済政策の基礎的な枠組みとして広く用いられました。

しかし1970年代になると、石油危機を背景に「スタグフレーション（高失業率と高インフレの併存）」が発生し、フィリップス曲線のトレードオフ関係が崩れたように見えました。ミルトン・フリードマンとエドマンド・フェルプスは、長期的には人々のインフレ期待が調整されるため、失業率とインフレ率の安定したトレードオフは存在しないと主張しました。これが「期待強化フィリップス曲線」「長期フィリップス曲線は垂直」という考え方につながります。

現代の金融政策においても、フィリップス曲線の考え方は中央銀行が雇用と物価安定のバランスを判断する際の参照枠組みとして重要性を持ち続けています。