ライフサイクル仮説とは？
らいふさいくるかせつ
ライフサイクル仮説とは、人は生涯を通じて消費を平準化しようとするため、現役期に貯蓄し老後に取り崩すという行動パターンを予測するマクロ経済学の理論です。
ライフサイクル仮説（Life-cycle hypothesis, LCH）は、フランコ・モジリアーニ（Franco Modigliani）とリチャード・ブランバーグらが1950年代に提唱した消費・貯蓄に関する経済理論です。モジリアーニはこの研究を含む業績により1985年にノーベル経済学賞を受賞しています。
仮説の核心は「人々は生涯全体の効用を最大化するために、消費を生涯にわたって平準化しようとする」という点にあります。具体的には次のような行動が想定されます。
- 若年期（教育・就職初期）：所得が低く、将来の収入を見越して借入・低貯蓄
- 壮年・中年期：所得がピークに近づき、老後に備えて積極的に貯蓄
- 退職後：所得が減少し、これまでの貯蓄を取り崩して消費を維持
この仮説は、個人の貯蓄率が年齢構成によって決まるという含意を持ち、高齢化が進む社会では総貯蓄率が低下するという予測を導きます。また、一時的な所得変化よりも恒久的な所得変化のほうが消費に大きく影響するという点で、恒常所得仮説（フリードマン）と共通の視点を持っています。
現実には遺産動機・不確実性・流動性制約などの要因から仮説通りにならない場面もありますが、年金制度設計・財政政策・老後資産形成の議論に広く応用される基礎的な理論です。
使い方・例文
「ライフサイクル仮説によれば、退職後は貯蓄を取り崩して生活するため高齢化が進むほど国全体の貯蓄率が下がる」のように、年金・財政政策や老後の資産設計を論じる際に使われます。
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