REDD+とは？森林を守ることで気候変動を防ぐ国際的な仕組み

REDD+とは

REDD+（レッドプラス）とは、開発途上国における森林減少および森林劣化を防ぐことで、温室効果ガスの排出を削減しようとする国際的な取り組みです。正式名称は「Reducing Emissions from Deforestation and forest Degradation」の頭文字にプラス（+）を加えたもので、「+」は森林保全・持続可能な管理・炭素蓄積の増強といった追加的な活動を含むことを意味しています。

なぜ森林が重要なのか

地球上の森林は、大気中の二酸化炭素（CO2）を吸収・固定する「炭素の貯蔵庫」として機能しています。ところが、農地開拓や木材の違法伐採などが原因で、世界各地、特に熱帯地域の途上国で森林が急速に失われています。森林が破壊されると、蓄えられていたCO2が大気中に放出され、気候変動をさらに加速させてしまいます。世界全体の温室効果ガス排出量のうち、森林破壊が占める割合は約10〜15%に上るとされており、決して小さくない問題です。

REDD+の仕組み

REDD+では、途上国が自国の森林を守る政策を実施し、排出削減の実績を数値で示すと、先進国や国際機関からその成果に応じた経済的な支援（資金・技術）を受け取ることができます。つまり、「森林を壊さないこと」に対価が支払われる、成果報酬型の仕組みです。途上国にとっては、貧困解消や地域経済の発展と両立しながら森を保全する動機づけとなります。

国際的な位置づけ

REDD+は、2015年に採択されたパリ協定のもとでも重要な役割を担っています。各国が温室効果ガスの削減目標（NDC）を達成するための手段として活用されており、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）のもとで継続的に議論・整備が進められています。日本を含む先進国は資金拠出などを通じてREDD+を支援しており、世界規模の気候変動対策において欠かせない柱の一つとなっています。